米国、イランへのハッキング非難を拡大：HBOビットコイン恐喝容疑で17人を起訴

暗闇の部屋で、たった数回のクリックで何百万ドルもを強請ろうとする人間の姿を想像してみると、なんとも奇妙な気持ちになる。それも21世紀の真っ只中に。米国当局はすでに波紋を呼んでいた事件をさらに大きく膨らませた。米国で17人が起訴され、そのうちの数人は悪名高いイスラム革命防衛隊（IRGC）との関係が疑われている。容疑は？2017年にHBOを盗んだデータで恐喝しようとした疑い──それもビットコインで。
想像してみてほしい。HBOのような、「ゲーム・オブ・スローンズ」で知られるテレビ局がハッカー攻撃の被害にあった。攻撃者たちは社内メールはおろか、放送されていないドラマや映画の素材まで盗み出した。そして定番の恐喝へ──600万ドルをビットコインで支払わねば、すべてを公開すると。ところがHBOは、その金額を支払うことを拒否した。原則からか、金で脅されても一銭たりとも払う気はないという意思表示か、あるいは法的責任を恐れてか──その真相は謎のままだ。
しかし、ここからが面白い。捜査当局は、この攻撃の背後にイランの国家支援型ハッカーがいるとみている。IRGCとその同盟者たちが、西側メディア企業を標的にしているというのだ──政治的圧力をかけるためか、単に金を得るためかはさておき。ビットコインが登場したのも偶然ではない。暗号資産は、追跡が困難なことから、恰好の恐喝ツールなのだ。当然、犯人たちもこの手段を選んだ。
米国や欧州



に潜伏していたとみられるイラン人や共犯者を含む17人に対する起訴は、米国がこの事件をいかに重く受け止めているかを示している。昨年には同様の容疑で、やはりIRGCとの関係が指摘されるハッカー集団「MuddyWater」に対しても非難がなされた。これは、米国とイランのサイバー紛争がますます激化している証左でもある。
HBOのような企業にとって、これは警鐘だ。どれほどセキュリティ対策を講じても、完全に安全とは言い切れない。HBOは当時、技術的にも法的にもあらゆる手段を講じたが、それでも盗まれたデータの一部がネット上に流出してしまった。特に国家支援型ハッカーがますます巧妙化するこの時代に、サイバーセキュリティの重要性が改めて浮き彫りになった。
そして今後は？裁判が今後の指針となるかもしれない。被告が有罪判決を受ければ、同様の手法を用いる他国への明確な警告となるだろう。その一方で、企業はどこまで自衛に努めるべきか──。また保険や国家支援の役割はどうあるべきか──。様々な疑問が浮かび上がる。
確かなことは一つだ。サイバー犯罪と国家支援、そして暗号資産の融合が、世界の安全保障の在り方を長期にわたって形作るだろう。企業や当局にとって、これは「時間と新たな脅威とのレース」と言い換えても過言ではない。捜査はこれからも続いていく。一体、どんな真実が明らかになるのか──。ともかく、この事件は長い間議論されることになるだろう。